オンラインカジノの運営の仕組み

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オンラインカジノの運営の仕組み

オンラインカジノに関わる企業、団体

オンラインカジノの運営には多くの企業が関わっていますが、大まかなに分けると5つの企業に分けることができます。

特徴としては、運営側の不正防止のため、

「オンラインカジノ運営会社」
「運営許可を出すライセンス機関」
「ゲームを作成するソフトウェア会社」
「ゲームソフトや運営会社を監査・審査する機関」

がそれぞれ独立して別会社になっていることです。

「このカジノは不正をしているのかな？」と心配しながら遊ぶようではプレーヤーはお金をあまり使いませんし、この状況はカジノ側にとってまったく不利に働きます。

そのため、「公平性」を保つよう業界全体でこのような体制をとっています。

オンラインカジノ運営者会社

現在、イギリスやその他のEU諸国の企業がオンラインカジノの主たる運営者です。イギリス、アメリカ、カナダなどで上場している企業の子会社がオンラインカジノを運営している例が多数あります。

32Red PLC（32レッドカジノ運営会社）
Bwin.Party Digital Entertanment Plc（パーティーカジノ運営会社）
888 Holdings PLC (888カジノ運営会社）
Playtech（大手カジノゲームメーカー）
Betfair（Befair総合ゲーミングサイト運営会社）

※実は通信会社大手で有名なソフトバンクが、「Betfair」の23％を所有しています。

また、オンラインカジノの運営会社は、スポーツチームのスポンサーシップを積極的に行えるほど優良企業が多く、。サッカーが好きな人は実は知らない間にオンラインカジノ会社のロゴを目にしていると思います。

マンチェスターユナイテッド：Betfair
レアルマドリード：Bwin.Party Digital Entertanment Plc
トッテナム・ホットスパー：Mansion Limited
アストン・ヴィラ：32 Red PLC (2006-2008)
セビーヤFC：888 Holdings PLC (2006-2008)
フラムFC、エドモントン・オイラーズ（NHL）、LAギャラクシーズ（MLS）：Bodog

※マンチェスターユナイテッド：Betfair

※レアルマドリード：Bwin

つまり、オンラインカジノは、海外では既に認知度がかなり高く、スポンサー契約ができるほど優良企業が多い業種であること言えます。
それら優良カジノの一部が法令順守のもと、日本語対応をし日本へ進出してきているのです。

日本語対応の優良カジノとして挙げられるのが「エンパイアカジノ」や「ベラジョンカジノ」です。

エンパイアカジノ

ベラジョンカジノ

ライセンス発行国と第三者審査機関

そもそもオンラインカジノを運営するにはライセンスが必要になってきます。オンラインカジノのライセンス発行は政府が担い、その後も継続された厳しい監査をオンラインカジノに課します。

ギャンブルは歴史的に見ても税収的役割を担っている部分がありますが、オンラインカジノもライセンス料という形で税収を上げています。

ライセンス発行をになっている政府の例として以下の国があります。

ジブラルタル（イギリス海外領土、EU加盟国）
マルタ共和国（EU加盟国）
フィリピン
キュラソー
マン島

など、数多く存在する国や地域が提供していて、今では20カ国以上の国がこのようなライセンスを提供しています。

ライセンスも各国別々の管理なので、それぞれの国の信頼に関わることなので不正を断固防ぐ必要があり、その努力が税収にも直結するので、ライセンス発行許可を出すのに時間と労力をかけているわけです。

通常ライセンスを取得するには半年以上の期間がかかり、飛び込みで運営体制がちゃんと行われているかの検査が入るなど、かなり厳しいチェックが行われているようです。

システムが公平に作られているか？
確率に偏りはないか？
実際どのくらい賭けられて、どのくらい払い戻されたのか？
マフィア、暴力団など反社会的集団とのつながりはないか？
マネーロンダリングの手段になっていないか？
勝ち金の出金はきちんとされているか？

などの項目をカジノ側はライセンス発行時、そして毎年継続的に監査を受けてライセンスを維持します。

日本のオンラインゲームのアイテム課金でもレアアイテムの排出率を日本オンラインゲーム協会の自主規制で明示するようになりましたが、オンラインカジノではこれとはくらべものにならないくらい厳格に審査されます。

課金の例を仮にオンラインカジノに当てはめると確率明示だけでなく、確率どおりに排出されるようにプログラムが組まれているか、実際にどのくらい課金されてどのくらいレアアイテムが出たか、不正はなかったかなどの項目を第三者機関が監査して政府がお墨付きを与えるというイメージになります。

ライセンス発行後も継続して監査実施する機関として下の３つが有名です。

eCOGRA

オンラインカジノに特化した監査サービスを提供している会社で、日本語対応のオンラインカジノで多く採用されています。

TST

世界的に著名な技術審査会社であり、オンラインカジノだけではなく、ランドカジノのゲームの審査も行っています。

Price Water House Coopers

多くの公認会計士や税理士を抱える世界3大監査法人の一つ。大手カジノでは、世界的に有名な大企業が持つ監査会社を入れる場合もあります。

ソフトウェア会社

オンラインカジノではカジノ運営とソフトウェア作成・管理が完全に独立していることが挙げられます。つまり、お互い別会社で経営も資本も別というわけです。

カジノ側が独自のプログラムを開発しているのではなく、カジノソフトウェア作成専門の会社のシステムをレンタルしてお客に提供しているという構造です。

こうすることで、カジノ運営会社が意図的に確率を操作するなど不正の可能性を排除しているのです。

また、信頼できるソフトウェアでは外部の審査機関による定期的なプログラム検査を行っています。ソフトウェアの検査では乱数発生プログラムによるデータに統計学的な偏りがないか、人為的なコントロールを行っている形跡がないか等を調査します。

信用できないソフトウェアはそのよな審査を通さずに運営されており、人為的に操作されている可能性がないと言い切れません。

以下は現在100以上あるソフトウェア会社の中で、オンラインカジノの誕生から十数年間、世界中のプレイヤーに愛されながらも厳しい生存競争を勝ち抜いた信頼度の高い大手ソフトメーカーです。

PlayTech（プレイテック）
Microgaming（マイクロゲーミング）
NetEnt（ネットエント）
BETSOFT（ベットソフト）
IGT（アイジーティー）
CryptoLogic（クリプトロジック）

これらはオンラインカジノを代表するソフトウェア会社で、ゲームの種類の多さ、グラフィックとサウンドの質、サーバーの信頼性、ゲームの公平性、さらにセキュリティ対策も万全で、多くのオンラインカジノで使われています。　違うオンラインカジノ会社でも同じソフトウェアを使っているカジノが多いのはそのためです。

決済会社

オンラインカジノでは、決済会社を通して遊ぶことも大きな特徴の一つです。

プレイヤーとオンラインカジノとの中間に立ち、資金の出し入れを円滑に行うために存在しているのが決済会社です。

このような決済会社のおかげでプレイヤーは複数のカジノに対しての送金・払い戻を迅速に行うことが可能になっています。

代表的な中間決済業者である「ecoPayz」（エコペイズ）は、エコカードを使ってゆうちょ銀行とセブン銀行のATMから直接現金を出金できるのでとても便利です。

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